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LDES(Long Duration Energy Storage)とは

LDES(Long Duration Energy Storage )とは「長期エネルギー貯蔵」のことです。この記事では、クライメートテックの中でも注目が集めるLDES(長期エネルギー貯蔵)について解説します。

  1. 概要:
  2. 主な貯蔵方法:
  3. カーボンニュートラルの達成に必要な理由:

概要:

Long Duration Energy Storage(LDES)は、エネルギーを効率的に貯蔵し、必要なときに使用できるようにする技術の総称です。これは主に再生可能エネルギーのインターミットンシー(断続性)や需要ピーク時に電力供給を安定化するために使用されます。短時間のバッテリーストレージとは異なり、LDESは数時間から数日間にわたるエネルギーの保持が可能です。

主な貯蔵方法:

LDESにはさまざまな貯蔵方法があります。以下にその主な種類をいくつか挙げてみましょう。

  • 圧縮空気エネルギーストレージ (CAES): オフピーク時にエネルギーで空気を圧縮し、需要が高まるときに空気を放出して発電機を回す方式。
  • 水力蓄電池: 高低差のある地形を利用し、水を上げ下げして発電機を回す方式。
  • 熱エネルギーストレージ: 高温の蓄熱材を使用してエネルギーを蓄え、必要なときに蓄熱材を通して発電機を駆動する方式。
  • バッテリーストレージ: 長時間の蓄電が可能な新しいバッテリーテクノロジーもLDESの一環として研究されています。
  • このほかにも、以下のようなクライメートテック関連のスタートアップが、新たな貯蔵方法を開発しています。
出典:CB Insights

カーボンニュートラルの達成に必要な理由:

  • 再生可能エネルギーの変動: 再生可能エネルギー源(風力や太陽光)は天候に依存しており、供給は一定ではありません。LDESはこれらの変動を補完し、持続可能なエネルギーシステムの実現に寄与します。
  • グリッドの安定性: 電力供給の断続がないことは、エネルギーインフラの安定性に不可欠です。LDESは電力グリッドの頻繁なピーク需要や需要の低い時間帯に対処し、安定性を向上させます。
  • 非発電期間の対処: 再生可能エネルギーが得られない期間(風が吹かない夜間など)に対応するためには、LDESが必要です。これにより、カーボンニュートラルなエネルギーシステムが実現できます。

LDESは、エネルギーの持続可能性と安定供給に向けて進化し続けており、将来のエネルギーランドスケープにおいて重要な要素となるとみられています。


主なLDES技術の比較

技術分類 代表技術 貯蔵時間 エネルギー密度 往復効率 コスト(2024) 主な用途・特徴
電気化学 フロー電池(バナジウム/亜鉛臭素) 4〜100h以上 低(25〜50 Wh/L) 65〜80% $200〜400/kWh 容量と出力を独立に設計可能。長時間・大容量向き。腐食性媒体の管理が課題。
Fe-Air / Zn-Air 電池 100h以上 低(50〜70 Wh/L) 50〜70% $20〜50/kWh(目標) 鉄・亜鉛という安価な材料を使用。Form EnergyのFe-Airが注目(2020年代後半商業化目標)。
機械的エネルギー 揚水発電(Pumped Hydro) 6〜数百h 極低(地形依存) 70〜85% $50〜200/kWh(設置済み) 世界のLDES容量の95%以上を占める。立地制約大。日本では約2,600万kWの設備容量。
重力エネルギー貯蔵(GES) 4〜24h 中 80〜90% $100〜250/kWh 廃坑・高層ビル等を使用した重力ポテンシャル活用。立地制約が揚水より緩い。Energy Vault等が開発中。
熱エネルギー 溶融塩蓄熱(LTES) 4〜15h 中(150〜300 kWh/m³) 90〜95%(蒸気で戻す場合) $15〜40/kWh熱 CSP(集光型太陽光)と組み合わせた実績多。電気→熱→電気で効率低下。
ヒートポンプ蓄熱(Carnot Battery) 4〜24h 中 50〜75%(電→電) $50〜150/kWh 余剰再エネをヒートポンプで蓄熱→オーガニックランキンサイクルで発電。欧州で実証中。
水素・Power-to-X 電解水素+燃料電池/ガスタービン 数週間〜季節 高(エネルギー密度は高いが設備体積大) 25〜45%(往復) $300〜1,000/kWh 季節間貯蔵(夏の太陽光→冬に放電)に対応できる唯一の実用的技術。効率の低さが課題。
CAES 圧縮空気エネルギー貯蔵 4〜24h 低(地下空洞依存) 50〜75%(断熱CAESでは高効率化) $50〜150/kWh 岩塩空洞・廃鉱山を活用。ドイツで商業運転事例。断熱(A-CAES)で効率改善研究中。

GXとLDESの政策・市場動向

  • IEA試算:2050年NZに必要なLDES容量:IEAのNZE(Net Zero Emissions by 2050)シナリオでは、2050年までにLiB短期蓄電(4h未満)の30倍以上のLDES容量(10TWh超)が必要とされる。現在の世界LDES容量(揚水除く)は約数GWhにとどまる。
  • 日本の政策:GX実現基本方針(2023年)では「革新的蓄電池」の開発支援を明記。NEDOのグリーンイノベーション基金がフロー電池・LDES技術への投資を支援。日本の揚水発電拡充計画では2030年代に約400万kWの増強が計画されている。
  • 市場と投資動向:BloombergNEFの試算では、2040年までのLDES市場規模は3〜5兆ドル。米国のInflation Reduction Act(IRA)ではLDES向け投資税控除(ITC)が適用され、2022〜2023年に大型投資が相次ぐ。Form Energy・EnerVault・Malta等のスタートアップが大規模実証に移行。

「長時間」の境界はどこか — 出力とエネルギーの比で技術が分かれる

LDESという言葉は使われ方に幅があり、国際団体のLDES Councilは概ね8時間以上の放電が可能な蓄エネルギー技術を対象とし、米エネルギー省(DOE)の「Long Duration Storage Shot」では10時間以上の持続時間を持つ系統規模蓄電を対象に、10年程度で均等化蓄電コスト(LCOS)を9割削減するという目標が掲げられているとされる。つまりLDESは特定の技術ではなく、「何時間放電できるか」という時間軸で切り出されたカテゴリである。

この時間軸で技術が分かれる理由は、設備コストが「出力系(kW)」と「容量系(kWh)」に分解できるかどうかにある。システムの性格を示す指標がE/P比(エネルギー/出力比)で、出力1kWに対して何kWhの容量を持つかを表す。4時間システムならE/P比は4、100時間システムなら100となる。

構造 出力系と容量系の関係 長時間化したときのコスト挙動 該当技術
一体型 セルが出力と容量を兼ねる 時間を延ばすとほぼ線形に総額が増える リチウムイオン電池
分離型 反応部(スタック・タービン)と貯蔵部(タンク・空洞・蓄熱槽)が独立 貯蔵部の追加は安価で、時間当たり単価が逓減する フロー電池、CAES、熱貯蔵、水素
立地依存型 貯蔵部が地形・構造物に規定される 適地があれば極めて安価、無ければ成立しない 揚水発電、重力貯蔵

この構造差があるため、短時間領域ではリチウムイオンが圧倒的に有利でも、ある持続時間を超えると分離型の総コストが逆転する。この交点を「ブレークイーブン・デュレーション」と呼び、電力価格の変動幅や設置条件によって概ね6〜12時間付近に現れると各種試算で指摘されている。LDESの議論で技術比較を行う際は、単価だけでなく「どの持続時間で比較しているか」を必ず揃える必要がある。

コストの読み方 — kWh単価ではなくLCOSで判断する

LDESの経済性評価で最も誤解が多いのが、設備コスト($/kWh)をそのまま競争力の指標として扱ってしまうことである。実際の指標はLCOS(Levelized Cost of Storage)であり、放電電力量1kWh当たりの総コストとして表される。構成要素は大きく四つに分けられる。

  1. 設備コストを生涯放電量で割った資本費
  2. 往復効率(RTE)の損失分だけ余分に買う充電電力のコスト
  3. 固定・変動のO&M費
  4. 容量維持のための補充・リプレース費用

ここで決定的に効くのが「年間サイクル数」である。設備コストが同じでも、年300回充放電する設備と年10回しか使わない季節間貯蔵では、1kWh当たりの資本費負担が30倍違う。単純化した試算として、設備コスト100ドル/kWh、寿命20年のシステムを想定すると、資本費の寄与は次のように変化する。

年間サイクル数 想定用途 生涯放電量(kWh/kWh容量) 資本費の寄与(ドル/kWh放電)
365回 日次の太陽光シフト 約7,300 約0.014
100回 週次・悪天候対応 約2,000 約0.050
20回 季節間・長期停滞対応 約400 約0.250

※金利・劣化・O&Mを考慮しない概算であり、実際のLCOSはこれを上回る。

この構造から二つの実務的な含意が導かれる。第一に、季節間貯蔵は本質的にサイクル数が稼げないため、設備コストが一桁以上安くなければ成立しない。水素貯蔵が効率で劣りながら季節間領域で候補に挙がるのは、貯蔵部(岩塩空洞やタンク)の単位容量コストが他技術と比較にならないほど低いためである。第二に、効率の低さは「捨てた電力の価値」として評価すべきである。余剰電力が出力制御によってゼロ価格ないし負価格で発生する時間帯に充電できるなら、RTEが5割でも採算が立つ場合がある。RTEの数字だけを見て優劣を判断するのは適切でない。

日本の制度環境 — 収益源が複線化しつつある

日本では近年、系統用蓄電池を含む長時間の調整リソースに対する収益機会が制度的に整備されてきた。主な収益源は次のとおりである。

  • 卸電力市場でのアービトラージ:JEPXのスポット価格の日内価差を取る。太陽光の大量導入に伴い昼間の価格低下と夕方の上昇という構造的な価差が定着しつつある。
  • 需給調整市場:一次〜三次調整力の各商品が段階的に開設され、2024年度に全商品の取引が始まったとされる。応動速度の速い蓄電池が優位を持つ領域である。
  • 容量市場:供給力としての固定収入を得る。
  • 長期脱炭素電源オークション:2023年度に初回入札が実施され、系統用蓄電池や揚水発電の新設・改修が対象に含まれる。落札すれば長期にわたり容量収入が確保される制度設計とされ、初期投資の回収見通しを立てやすくする仕組みである。

一方で、出力制御量は九州エリアに限らず東北・中国・四国など複数エリアに拡大しており、再エネの価値を目減りさせている。LDESはこの制御電力を吸収する手段として位置づけられるが、充電時に課される託送料金や賦課金の扱い、系統接続の順番待ち、工事費負担金といった論点が投資判断を左右する。技術スペックよりも、こうした制度・系統条件の方が事業性を決めることが多い点に留意が必要である。

日本企業の実務への示唆 — 「電気を貯める」以外の選択肢

需要家側の企業がLDESを検討する際、系統用の大型蓄電池事業に参入する以外にも実務的な接点がある。とくに見落とされやすいのが熱の領域である。産業用の蒸気・温水需要を電化し、安価な時間帯の電力で蓄熱して必要時に熱として取り出す方式は、電気に戻す工程を経ないため往復効率の損失が小さく、燃料転換とデマンドレスポンスを同時に実現できる。食品、化学、紙パルプなど中低温の熱需要を持つ業種では、電気の蓄電よりも先に検討すべき選択肢になり得る。

導入検討時の着眼点を整理すると次のようになる。

観点 確認すべき内容
必要な持続時間 自社の需要パターン・停電リスク・出力制御の発生時間帯から逆算する。4時間で足りるなら無理にLDESを選ぶ必要はない
収益・便益の束 電気料金削減、調整力提供、BCP、再エネ自家消費率向上のうち、どれを主目的とするかを明確にする
技術成熟度 初号機(FOAK)案件は性能保証・保険・資金調達のいずれでも割増コストが生じる。実証段階の技術と商用技術を混同しない
設置条件 占有面積、重量、消防法・電気事業法上の扱い、騒音、使用媒体の安全管理
劣化と保証 想定サイクル数での容量維持率、保証の前提条件、リプレース費用の積立
出口戦略 契約電力や生産計画が変わった場合の転用・売却可能性

調達・投資の観点では、LDESは部材のサプライチェーンが従来の蓄電池とは異なる点も重要である。バナジウム、亜鉛、鉄、溶融塩、断熱材、タービン・圧縮機といった構成要素は、重電・素材・プラントエンジニアリングの領域に近い。日本企業にとっては、セル製造で競争するよりも、貯蔵槽・熱交換器・回転機・制御システムといった周辺機器や、地下空洞・既存インフラの活用を含むEPC領域で寄与できる余地が大きいとみられる。LDESを「新しい電池」と捉えるか「新しい発電所」と捉えるかで、関与の仕方は大きく変わる。

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