近年、気候変動への対策や緩和策に焦点を当てた新たな技術が注目を集めています。それが「クライメイトテック（Climate tech）」です。クライメイトテックとは、気候変動への対策や影響の軽減を目的とした技術の総称です。日本では、「クリーンテック」「気候テック」「脱炭素テック」とも呼ばれています。耳なじみのない言葉ですが、アメリカでは、主に「気候変動に関連するビジネスを行うスタートアップの総称」として使われることが多いです。
PWCは、クライメイトテックについて、以下のように定めています。
クライメイトテックとは？
クライメイトテックとは、温室効果ガスの排出削減、または地球温暖化の影響への対処に明確に焦点を当てた技術と定義される。クライメイトテックの応用は、セクターを問わず、以下の3つのグループに大別できる：・排出を直接的に緩和または除去するもの
・気候変動の影響への適応を助けるもの
・気候に関する理解を深める
クライメイトテックは、再生可能エネルギー、エネルギー効率の向上、二酸化炭素の吸収と貯留、持続可能な農業などの様々な分野に広がっています。様々な分類の方法がありますが、クライメイトテックニュースでは、以下の９つにカテゴリを分けて、整理しています。
1.再生可能エネルギー
太陽光や風力、水力、地熱、などの自然エネルギーを利用して電力を生み出すことで、化石燃料に頼らない持続可能なエネルギー供給が可能になります。
2.バッテリー・グリッド
再生可能エネルギーの効率的な利用と供給の安定性を実現するために、バッテリー技術が活用されています。また、電気自動車（EV）の普及に伴い、バッテリーの需要は今後もますます増加し続けます。「グリッド」は、「電力網」とも呼ばれ、電気を供給するためのシステムやネットワークのことを指します。再生可能エネルギーで生成した電気をいかに効率よく貯蓄・供給するかも重要なポイントです。
3.モビリティ
モビリティは、交通システム全体に関わるさまざまな技術やサービスを指す言葉です。気候変動の課題への対応として、クリーンで持続可能なモビリティソリューションの開発と導入が重要な役割を果たしています。電気自動車（EV）のほかにも、マイクロモビリティと呼ばれる電動スクーターや自転車、シェアリングサービスなど、小型の個人移動手段も含まれます。
4.農業・食物・水
私たちの生活に欠かせない食べ物と水に関する領域です。農業分野は、アグリテック（Agritech）、食物分野は、フードテック（Foodtech）とも呼ばれています。アグリテックは、農業における技術の革新とデジタル化を促進する分野です。これには、農業における効率性の向上、持続可能性の確保、生産性の向上などが含まれます。フードテックは、食品生産から消費までの供給チェーンにおいて、技術の導入と革新を推進する分野です。食品の安全性、持続可能性、栄養価の向上、廃棄物削減などを目指します。水分野は、持続可能な水供給と浄化に関する技術と取り組みが中心で、水の枯渇、浄水、水質管理、排水処理などに対する課題に対処する技術が開発されています。
水資源管理は、持続可能な水供給と浄化に関する技術と取り組みを指します。水の枯渇、浄水、水質管理、排水処理などに対する課題に対処するため、以下のような技術が開発されています。
5.カーボンマネジメント
CCUS (Carbon Capture, Usage and Storage)と呼ばれる二酸化炭素の吸収・使用・貯留技術は、特に注目を集める分野です。大気中の二酸化炭素を効率的に吸収し、地下や海底などに貯留することで、温室効果ガスの排出量を削減することが可能です。また、DAC（Direct Air Capture）と呼ばれる二酸化炭素を直接空気中から取り込み、再利用する技術も開発されています。DACは、既に空気中に排出されてしまった過去の二酸化炭素を遡って回収できるという点で、期待を集めています。
6.水素・マテリアル
水素とマテリアルは、エネルギーおよび産業分野において重要な役割を果たす技術や材料です。水素は燃焼すると水しか生成しないため、二酸化炭素（CO2）を排出せず、環境に優しいエネルギー源として注目されています。また、燃料電池や水素自動車、鉄の水素還元など、様々な分野で活用できる点も、水素が注目を集める理由の一つです。
マテリアルでは、 生物由来の材料で、再生可能資源や廃棄物を活用して開発されるバイオマテリアルや、触媒は、光のエネルギーを利用して化学反応を促進する材料です。また、環境浄化、水素製造、エネルギー変換などの分野で使用される光触媒は、エネルギー効率や環境負荷の低減に寄与します。
7.インダストリー
産業活動や製造業に関連するさまざまな技術やプロセスです。生産性の向上、効率化、持続可能性の確保などが含まれ、具体的には工場のスマート化や効率化、建物のエネルギー効率化などが挙げられます。
8. データ・金融
データを活用したサプライチェーンの効率化、衛星画像を用いた環境アセスメントやメタン漏れの検出技術などが含まれます。また、金融分野では、スコープ１～３の測定や報告、カーボンクレジットの売買、異常気象に対応した保険サービスなどが挙げられます。
9.リサイクル
プラスチックや貴金属などのマテリアルリサイクルのほか、製造業やデータセンターから排出される廃熱の活用なども含まれます。また、太陽光パネルやEVのバッテリーなど、急速に普及している再エネ関連製品は、近い将来、大量に寿命を迎え、産業廃棄物となります。こうした製品のリサイクルに向けた技術開発やプラットフォームの整備も既に始まっています。
クライメイトテックと総称する理由
様々な分野の技術をクライメイトテックとして一括りにすることに違和感を覚えるかもしれません。しかし、気候変動問題はスケールが大きいこと、エネルギー、交通、建築、農業など、様々な分野に影響を及ぼしていることを踏まえると、総合的な解決策を追求する必要があります。また、エネルギーとモビリティ、農業とデジタル技術、材料と廃棄物処理など、異なる領域の統合によって新たな可能性が生まれます。
評価額が 10 億米ドルを超える、いわゆる「ユニコーン」と呼ばれるクライメイトテックスタートアップも既に出てきています。
HolonIQによると、2023 年 1 月 時点で、世界中に 83 社のクライメートテックユニコーンがあり、その評価額は合計で 1,800 億ドル以上となっています。
クライメートテック投資が「量」から「質」へ移った背景
クライメートテックへの資金の流れは、2021 年前後の拡大期と現在とで性格が大きく変わっている。拡大期には、脱炭素という大義と低金利が重なり、技術の成熟度を問わず資金が集まった。SPAC（特別買収目的会社）を使った上場が相次ぎ、量産前の段階にある企業が数十億ドル規模の評価額を得る例もあった。その後、金利上昇と実績の検証が進むにつれ、評価額の下方修正や事業停止が続いた。調査機関各社の集計では、世界のクライメートテック投資額は 2021〜2022 年のピークから数年にわたり減少したとされる。集計主体によって対象範囲（セクター定義、ステージ、デット込みかどうか）が異なるため、額そのものを比較する際は定義の確認が必要である。
重要なのは、減少の内訳である。減ったのは主に初期段階の小口案件と、技術実証前の企業への大型資金であり、一方で既に実証を終えた設備投資型の案件には、プロジェクトファイナンスやデットの形で資金が入り続けている。つまり資金は「アイデアへの賭け」から「稼働する設備への融資」へ移動した。この移動は、クライメートテックが研究開発フェーズから実装フェーズへ進んだことの表れとも読める。
日本企業が外部の技術を評価する立場から見ると、この変化は実務的な意味を持つ。相手先スタートアップの資金調達履歴を見るとき、調達額の大きさではなく「どの種類の資金が、何に対して入っているか」を見る必要がある。エクイティ中心で設備が一基も動いていない企業と、デットを引けていて商用プラントが稼働している企業は、同じ調達総額でも事業継続性が異なる。
技術成熟度（TRL）で分野を読み分ける
クライメートテックの 9 分野は、技術としての成熟度が揃っていない。同じ「脱炭素技術」として語られても、既に価格競争の段階にあるものと、実験室を出たばかりのものが混在している。技術成熟度を表す指標としては、航空宇宙分野由来の TRL（Technology Readiness Level、1〜9 の 9 段階）が国際エネルギー機関などでも用いられている。TRL 9 は商用稼働、TRL 5〜7 は実証段階、TRL 1〜4 は研究段階に対応する。
| 分野の例 | 成熟度の目安 | 実務上の論点 |
|---|---|---|
| 太陽光・陸上風力 | 商用段階 | コストより系統制約と用地、価格の長期固定 |
| リチウムイオン電池・EV | 商用段階 | 供給網の地理的集中、原料の調達先 |
| 定置用蓄電池・系統制御 | 商用化の初期 | 収益の源泉が制度設計に強く依存 |
| 水素還元製鉄・合成燃料 | 実証段階 | コスト差を誰が負担するかが未決 |
| DAC（直接空気回収） | 実証段階 | 回収コストとクレジット価格の乖離 |
| 岩石風化・海洋由来の除去 | 研究〜初期実証 | 除去量の測定・検証手法が未確立 |
この区分が実務で効くのは、調達とパートナー選定の場面である。商用段階の技術は、相見積もりと価格交渉の対象になる。実証段階の技術は、価格ではなく「共同実証の条件」と「量産時の優先供給の約束」が交渉対象になる。研究段階の技術に対して通常の調達プロセスを当てると、相手が応じられる条件が存在せず、検討だけで時間を費やすことになる。自社が検討している技術がどの段落にあるかを先に確定させることで、社内の意思決定の型（設備投資の決裁か、研究開発予算か、出資か）を正しく選べる。
日本企業にとっての参入経路は 4 つに整理できる
クライメートテックへの関与は、「自社で開発する」以外にも経路がある。日本の大企業が実際に取っている形は、おおむね次の 4 つに分類できる。
第 1 に、需要側としての購入。 再生可能エネルギー電力のコーポレート PPA（電力購入契約）、グリーン鋼材やグリーンアルミの引き取り契約、カーボンクレジットの先行購入がこれに当たる。自社の排出量削減に直接つながり、同時に供給側の投資判断を支える。長期の引き取り約束がないと供給側が設備投資を決められないため、購入者としての関与は技術普及そのものを左右する。
第 2 に、CVC（コーポレートベンチャーキャピタル）等を通じた出資。 技術の動向を内側から把握する手段として機能するが、出資単体では自社の排出量は減らない。出資と購買を組み合わせ、技術の検証を自社の現場で行う設計にしないと、情報収集で終わる。
第 3 に、既存の製造能力の転用。 日本の製造業が比較優位を持つのは、素材・部品・製造装置の領域である。電池材料、電解槽の部材、パワー半導体、熱交換器、計測機器といった中間財は、どの技術が勝っても需要が残る層に位置する。最終製品での競争を避け、供給網の中間に位置を取る戦略は、技術選択のリスクを下げる。
第 4 に、測定・検証・認証の提供。 排出量の算定、除去量の検証、トレーサビリティの確保は、制度が厳格化するほど需要が増える領域である。技術そのものを持たなくても、検証可能性を担保する役割で事業が成立する。
この 4 経路は排他ではなく、組み合わせたときに意味が出る。出資先の技術を自社工場で実証し、成立すれば購買契約に移し、その実績を外部開示に使う、という連結が成り立つと、個別の取り組みが企業価値の説明につながる。
「クライメートテック」と呼ばれる範囲が制度で動く
クライメートテックの定義は技術的なものに見えるが、実際には制度が範囲を決めている部分が大きい。EU タクソノミーのように、どの活動を環境的に持続可能とみなすかを制度が列挙すれば、その外にある技術は資金調達の条件が悪化する。日本の GX 推進戦略や各種の支援制度も、対象分野の指定を通じて投資の向き先に影響する。制度の対象に入るかどうかが、技術の優劣とは別に事業性を決める場面がある。
ここから導かれる実務上の姿勢は、技術の評価と制度の評価を分けて行い、両方を定期的に見直すことである。技術的に優れていても制度の対象外であれば投資回収が立たず、逆に制度の支援が手厚い間に実装を進められれば、技術的な劣位を時間で埋められる場合もある。制度は改定されるため、一度の判断で固定せず、改定のタイミングを事業計画の見直し時期に組み込んでおく必要がある。
